サラリーマン大家になる7つのメリット

サラリーマン不動産投資TOP >> 基礎知識 >> サラリーマン大家になる7つのメリット

サラリーマン大家になる7つのメリット

@、不動産投資は管理の手間がかかりにくい
サラリーマンが投資をする場合、本業の仕事をしている合間に管理をしていく必要があります。そのため投資の種類によっては、大きな動きに対応しにくいというデメリットがあるのです。しかし不動産投資の場合は、管理自体を不動産管理会社へ委託できるのです。大家としての管理は、実際に始めてみると大変なこともたくさんあります。しかしその管理を誰かに任せて自分は舵取りだけをすれば良いので、不動産投資はサラリーマンにとってメリットのある投資方法と言えるのです。

実際に賃貸物件を持ってみると、大変なことはたくさんあります。物件を持っただけでは入居者が来てくれるわけではありません。しっかりと宣伝をして、どんな人が入居するのかも見極めなければなりません。家賃収入が得られるならどんな人が入っても良いというわけではなく、長期にわたって住んでくれる人や、問題を起こさない人である必要があります。このような管理についても、そのほとんどを管理会社へ委託できるのはとても心強いことです。

株式やFXなどを活用して投資をしているサラリーマンもたくさんいます。しかし実際の取引は帰宅をしてからなので、仕事をしている間に大きな問題が発生しても対応は帰宅後になってしまいます。さすがに破産するかもしれない場合は、多少強引にでも日中に何とかしようとする人もいますが、そうすると本業であるサラリーマンとしての評価にも影響があります。サラリーマンとしての投資活動は、このリスクとの戦いでもあるのです。もちろんこのような問題が頻繁に起きるわけではありませんが、万が一のことがあっても即座に対応できるのかどうかは、投資において重要なことだと知っておいてください。

ただし不動産管理会社自体に問題があれば、このメリットは全くなくなってしまいます。不動産管理会社の中には悪徳業者と呼ばれるようなところもあるので、安心して任せられるパートナー選びを心がけましょう。

A、2つの収入で生活をできる
サラリーマンが不動産投資をする際のメリットとして、単純に収入源が2つになるというものがあります。これは副業をするという意味で考えれば当然のことと言えますが、収入源を増やすことには多くのメリットがあるのです。

現在、サラリーマンとして働いている職場で、いつまでも働き続けられる保証はどこにもありません。終身雇用な年功序列などのシステムは限界が近く、今は大丈夫と言われていてもそれがいつまでも続くとは限らないのです。仮に職を失ってしまった場合、すぐに次の仕事が見つかる保証もありません。だからこそ不動産投資などで、もう1つの収入源を得られることはそれだけでメリットになります。

不動産投資の場合、空室ができなければ継続した収入が得られるようになります。その空室ができないように気をつける必要はありますが、不動産会社ではしっかりと空室保証をしてくれるところがあるので、よほどのことがない限りは完全に収入源がなくなることも少ないです。不動産の購入は大きなお金の動きなので簡単に始められないと考えている人も多いのですが、サラリーマンならローンが通りやすいので、ある程度の年収があれば実際にはそれほど難しくはありません。

サラリーマンの場合、会社側で副業を禁止しているところもあります。しかし不動産投資の場合は、厳密に言えば副業ではなく投資です。そのためサラリーマンとしての仕事をしっかりとできていれば、不動産投資については何も言われないことが多いのです。ただし投資自体も禁止している会社があるので、その点は注意してください。

収入源を2つにすることは、人生におけるリスク管理方法の1つです。その中でも比較的手間がかかりにくく、サラリーマンが始めるのに適しているのが不動産投資なのです。将来のためだけではなく、すぐ先に起きるかもしれないリスクを回避するためにも、収入源を増やすことについてしっかりと考えてみてください。

B、銀行のローンで融資を受けやすい
サラリーマンで不動産を購入して投資をするのは大変と考えるのは、間違った思い込みです。もちろんそれを実現するためには、一定以上の年収を得られている必要はあります。しかし最終的に多くの不動産物件を購入して経営をしていくのは困難ではないかと考えている人もいますが、それを可能にするのがローンです。

金融機関が提供するローンにも色々なものがあり、その中には不動産投資のためのローンもあります。こういったものを活用することによって、不動産投資は始めやすくなっています。毎月の返済は大変ですが、家賃収入がローン返済額を上回っているなら損をすることはありません。むしろその差額を所得として得られるようになるのが不動産投資の稼ぎ方とも言えます。

最終的にローンの返済が完了すれば、諸経費を差し引くだけで家賃収入の多くが所得になります。しかしローンを利用すると言っても、その金融機関の審査に通らなければお金は貸してもらえません。そこで活きてくるのが、サラリーマンとしての立場です。

サラリーマンは誰かに雇われて働いている状態です。しかしこれは自営業などで経済的に不安定な人と比べたら、信用面で圧倒的に優れているのです。これが大会社の社長などであるならともかく、小規模な法人だとクレジットカードを作ったりローンを利用したりするだけでも大変な状態になってしまいます。サラリーマンが不動産投資を始めても良いのかと不安に思っている人もいますが、サラリーマンだからこそ不動産投資が始めやすいと考えてみてはいかがでしょうか。

信用という目に見えないものは、簡単に得られるものではありません。総収入が遙かに上の人でも、お金の流れが不安定な人はローンの利用が難しくなります。サラリーマンにはサラリーマンの強みがあるのです。それを活かすことができれば、サラリーマンが大家になること自体がメリットになると言えるのではないでしょうか。

C、所得税や住民税の節税ができる
税金は支払う義務のあるものですが、どうしてこんなにも差し引かれてしまうのだろうかと不満を覚える人も少なくありません。累進課税制度によって、収入が多い人はそれだけ税金も大きくなってしまうのですが、不動産投資をすることによって節税ができるのです。

サラリーマン大家になると、本来の給与所得と不動産所得の2つを得られるようになります。この2つの所得は合わせてその人の所得として税金が計算されるようになります。仮に不動産所得が赤字になっている場合、その赤字分が給与所得に加算されます。これ自体はあまり良いものには見えないかもしれませんが、これによって所得が下がって所得税の税率が下がることもあります。

所得税が下がれば、それを元に算出される住民税も節税ができるようになります。この複数の所得を計上する方法を損益通算と呼びます。この仕組みを活用するためには不動産投資で赤字になる必要があるので、本来なら絶対に避けたいと考える人が多くいます。しかし節税を目的として考えれば、最終的には得をできる可能性もあります。

所得が大きくなって税率が上がると、かなりの金額を持って行かれることになります。その金額は、せっかく不動産投資で利益が出たのに、その分メリットがほとんどないと感じられることもあるレベルです。しかし減価償却をはじめとした経費の計上で調節することにより、所得税の税率が下がるラインまで調節できれば、赤字になっても税金が減って手元に残る金額は大きくなることもあるのです。

サラリーマンが大家になって収入源が増えることによって、このような節税も可能になります。なぜあれだけ税金対策という言葉を耳にするのかは、実際に自分がその必要のある立場になった際に痛感することでしょう。サラリーマン大家になっていきなりこれだけのテクニックが身につくものではないので、節税について勉強をしたいなら税理士などへ相談してみてください。

D、生命保険の代わりになることも
不動産投資というよりも不動産を購入する時にローンを利用する場合の話になりますが、金融機関からの融資を受ける際には団体信用生命保険へ加入する必要があります。これはお金を借りた人に万が一の事態が起きた際のことを考えたものですが、家族がいる人にとってはこれも大きなメリットになります。

人間、何があるのか分からないもので、ローンの返済中に死亡してしまうことや高度障害者になってしまう可能性もあります。住宅ローンや不動産投資のためのローンは10年以上の返済計画になるため、これだけ先のことになると予想外のことが起きてしまうことも十分に考えられます。

サラリーマン大家として働いている場合、不動産投資が上手くいかなくても本業での所得があります。しかしもしも自分自身が働けなくなってしまったら、その不動産物件は大きな負債になってしまう可能性もあるのです。ローンが支払えず空室も改善されない状況になるのはとても大変な状態です。しかし団体信用生命保険が適用されれば、その保険金からローン残債が支払われることになります。これによりローン返済を終えたマンションが家族へ残されることになるのです。しかもそのまま人に貸し続けていれば家賃収入も得られます。残された家族にとっても不動産投資はメリットのある投資方法と言えます。

若い内なら生命保険は不要と考える人も多いのですが、ある程度の年齢になってきて家族がいると生命保険の重要さが分かってきます。ここでの団体信用生命保険は、まだ生命保険へ加入していない人にとって代替になるものですが、すでに別の生命保険へ加入している人でもローン返済の保証になるのです。

投資にも色々な方法があります。その中で不動産投資は、上手くいけば家族がそのまま続けられるメリットもあるのだと知っておきましょう。これが株式やFXだと、不動産投資に比べて不安定なものという弱点もありますが、安定している不動産物件を残すことができればその心配もいりません。

E、将来のための私的年金に使える
高齢化社会が進行することによって、年金問題への不安をも増大しています。若ければ若いほど、将来受給できる年金額が減少している中、将来の蓄えについて不安を感じている人も多くいます。しかしサラリーマン大家として一定の所得が得られるようになっていれば、定年を迎えた後も定期的な収入が期待できます。

不動産投資は、30〜40代などある程度の年齢になってから始める人が多いものです。しかし20代の頃から始められれば、そのメリットをより大きく感じられるようになります。ローンを活用できる年数が長くなれば、それだけ多くの物件を購入できるチャンスも増えます。そしてサラリーマンとしてリタイヤをする前に、それだけで生活できるくらいの家賃収入が得られていれば、年金が少なくても何の心配もいりません。

不動産投資は、良い物件を使って運用できれば長期的に安定した収入を得られる資産になります。定年を迎えるまでに不動産ローンを完済していれば、以降は家賃収入がそのまま得られるようにもなります。もちろん諸費用はかかりますが、ローンの返済に比べればそれほど大きな金額ではありません。投資として比較的安定しているというメリットもありますが、長期的に続けられるのも不動産投資の大きなメリットです。

高齢化社会は平均寿命が伸びていることも原因の1つです。またそれによって、定年までの年齢がどんどん高くなっています。生活のために、定年を迎えてからも新しい働き口を探している人もいる中、不動産投資によって収入が得られるのは大きいです。セカンドライフをどう過ごせるのかは、若い内に何をしてきたのかによって変わります。自分の将来、そして家族の将来のことを考えるなら、今から何をできるのかを考える必要があります。そのときにサラリーマン大家としてのメリットについて考えてみましょう。

F、インフレが起きても不動産なら影響を受けにくい
サラリーマン大家として不動産投資をすることのメリットとして、インフレが起きたときも強い資産を持てるというものがあります。日本では長年にわたってデフレが続いているので、インフレ対策をしても有効なのかどうか分からないという人もいます。しかしそのデフレも永遠に続くとは限りません。何かあったときの対策は、用意しておいて損はないものなのです。

インフレが起きると現金の価値が下がります。そのため、大量の現金を持っている人の場合は、その価値が大幅に減少してしまうのです。そしてそんなインフレ時には不動産の価値が上昇していきます。さらには家賃自体も上昇していきますので、ただ資産として不動産物件を持っているだけではなく人に貸すことによってどんどん恩恵が得られるようになるのです。

不動産投資をする場合は、その物件の将来性も重要です。長期間にわたって家賃収入を得ようとするなら、それだけ価値のある物件でなければならないからです。購入した当初は良くても、開発などによって条件が変わって不動産としての価値が下がるリスクもあります。このようなことも見越して購入する物件は、インフレに強い不動産物件にもなります。

インフレによって物価が上昇することに左右されない不動産物件を持っていれば、何かあったときでも安心です。インフレ対策として効果的であるならデフレ時にはどうなのかということになりますが、それならそれで現状維持されるだけです。不動産投資でしっかりと稼げているならまるで問題はありません。サラリーマン大家として不動産投資に手を出す人が増えているのは、こういう理由もあるのです。

もちろん不動産物件は影響を受けにくいと言っても、絶対に安心できるものではありません。不動産投資にはこれだけ多くのメリットこそありますが、実際に失敗している人もたくさんいます。たくさんのメリットがあって魅力的であったとしても、成功できるのかどうかはその人次第です。勧められるままに始める人も多くいますが、しっかりとその特徴を知った上で始めるようにしましょう。

サラリーマンにピッタリ!不動産投資サービス人気ランキング

  サービス名 料金 サービス種類 オススメ度数 詳細
不動産投資一括資料請求【Oh!Ya(オーヤ)】 無料 一括資料請求 ★★★★★ 詳細



 ⇒ 2位以降のサービス(ランキング)もチェックする!


Copyright (C) 2017 サラリーマンの不動産投資navi All Rights Reserved.